以前ですが、仕事の都合で自宅ともう一つの事務所と２つの拠点があり、郵便物を転送届を出していたんですが、転送不要郵便が届かないということが発生して困った出来事がありました。
現在の状況：「A市住所宛て→B市住所宛てに郵便転送中」から
今後：「A市住所宛て→A市住所宛てへ、B市住所宛て→B市住所宛て」へ郵便が送付されるように変更したい。
転送を解除したいと思い、解決策を探すため、ネットで検索していて、１つの可能性のある記事を見つけたので、試したところ、成功したため、解説していきたいと思います。
転送不要郵便とは
郵送を利用した本人確認においては、当該行政手続や民間取引で発行される証書等などの関係書類を、転送不要郵便で住民票住所あてに送付することで、成りすまし防止対策としての効果が期待される。具体的には、クレジットカードやキャッシュカード、行政の手続きの医療証などです。
転送解除の方法
郵便の転送が不要になったので、解除したい。
日本郵便のホームぺージを確認すると
「転居届の解除手続き」というのは、ありません。
他にいい方法がないか調べていたところ、Okwaveに郵便局員の回答があったので、
郵便局で勤務経験のある方の話ですが、
郵便局では、「配達原簿」をもとに集配業務を行っており、役所に提出した転居届とは、関係が無いようです。
紙の転居届をそれぞれの住所地記載したものを2枚だすことで郵便局の事務処理上可能であるよう。
それぞれの新住所へ新しく転入したことが2枚の転居届から、事務処理をされるようになるとのことです。
ただし、転居届は、1年間書類として保管され、データとしては、残り続けるということです。
（参照できるのは、局員の中でも、限られた担当者だけということ）
また、郵便局の支店によっても事務処理の方法が違う可能性があるため、
そのことを了承の上、お試しくださいということです。
転居届の記載方法
・紙の転居届を2枚準備します。（郵便局の窓口にあります。）
画像の見本を参考に記載していきます。
①届年月日
②転送開始日：すぐに転送処理を希望する場合は、記入日を書いておきましょう。
③転居人名：自分の名前、家族の名前を記入。
④新住所：新たに郵便物を送る住所
⑤電話番号
⑥提出者氏名・印鑑
⑦続柄
※旧住所欄には、記入しません。
※新住所欄に届いてほしい住所をそれぞれ記載します。
※処理に1週間～１０日程度時間を要します。
切手不要でポストへ投函するだけです。
無事に別々の住所地へそれぞれの郵便が配達されるようになりました。
お困りの方は、最終手段として、試してみてはいかがでしょうか。
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